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表面利回り【=グロス利回り】 |
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満室時の賃料の総投資額に対する割合です。
経費や空室損などが考慮されていないため、とりあえずの目安程度と考える方が望ましいでしょう。購入諸経費などを考慮せず、物件価格を分母として計算するケースが一般的です。 |
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総潜在賃料収入(GPI/Gross
Possible Income) |
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空室・滞納が全く無かった場合における年間の賃料収入総額です。
物件が得られる年間の最大収入額を表しています。 |
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実効賃料収入(EGI/Effective Gross Income) |
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総潜在賃料収入(GPI)から空室損と未回収賃料(滞納)を引いたものです。 |
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運営費(OPeX/Operation
Expense) |
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物件の管理にかかる費用・固定資産税などです。
この運営費に無駄が無いかを見直すことも実際の収益力を上げることにつながります。 |
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実質収入【=純営業収益】(NOI/Net
Operating Income) |
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実効賃料収入(EGI)から運営費(OPeX)を引いたものです。
物件の実際の収益力を表しているといえる指標です。 |
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実質利回り【=ネット利回り】(F&CR/Free
and Clear Return) |
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実質収入(NOI)の総投資額に対する割合です。
物件の投資効率を表しているといえる指標です。分母を総投資額ではなく物件価格(購入諸経費を考慮しない)で計算する場合もあるようですが、本来の意味から考えれば購入諸経費なども含めた総投資額を分母として計算するべきでしょう。 |
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ローン定数(K%) |
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年間返済総額(ADS)の借入金額に対する割合です。
実は借入金額に関係なく、金利と期間のみによって決まってくる指標です。融資金の調達コスト(=貸手側から見る利回り)と言える指標で、この指標と実質利回りの比較をすることで、レバレッジの判断ができます。 |
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債務回収比率(DCR/Debt
Coverage Ratio) |
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実質収入(NOI)の年間返済総額(ADS)に対する割合です。
実質の収入が返済額の何倍あるかを見る指標で、数字が1に近いほどリスクが高いと言えます。 |
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融資比率(LTV/Loan
to Value) |
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借入金額の物件価格に対する割合です。
融資掛け目というと馴染みがあるかもしれません。 |
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キャッシュフロー(CF・BTCF/Cash
Flow・Before Tax Cash Flow) |
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実質収入(NOI)から年間返済総額(ADS)を引いたものです。
税引前のキャッシュフローと税引後のキャッシュフローとあります。所得税は個人によって税率が違いますので、一般的には税引前のキャッシュフローであることが多いです。 |
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自己資金利回り(CCR/Cash
on Cash Return) |
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キャッシュフロー(CF/BTCF)の投資に要した自己資金総額に対する割合です。
この数字が高いほど投資効率が高いと言えます。 |
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損益分岐点(BER/Break
Even Ratio) |
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上記の計算式で損益分岐点を求めることができます。
総潜在収入(GPI)に対する支出額の割合を表わしており、この数字が高いほど支払不能となるまでのゆとりが少なくリスクが高いと言えます。 |
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投資回収(PB/Pay
Back) |
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投資に要した自己資金総額がキャッシュフロー(CF/BTCF)の何倍かという数字です。
投資に要した自己資金が何年で回収できるかという数字になります。 |
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内部収益率(IRR/Internal
Rate of Return) |
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将来期待されるキャッシュフロー(CF/BTCF)の現在価値が、初期投資額と同じになる複利の利回りです。
この数値よりが投資家の期待収益率より高い場合、投資の目標が達成されることになります。 |
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正味現在価値(NPV/Net
Present Value) |
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初期投資額と、将来期待される全ての金銭的収益を現在価値に割り引いた価値との差です。
正味現在価値(NPV)が正(プラス)であれば、その投資が期待を上回ることになります。 |
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レバレッジ(てこ) |
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自己資金以外の資金(融資など)を使って、投資の効率を上げることをレバレッジをきかせると言います。
実質利回り(F&CR)とローン定数(K%)を比較して、実質利回り(F&CR)が上回っていればレバレッジがきいて投資効率が上がります。(=自己資金利回り(CCR)が上がる)逆であれば、自己資金以外の資金投入によって投資効率が悪化していることになります。 |
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稼働率 |
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上記の計算式で年間の稼働率を求めることができます。
計算式から空室期間が稼働率に大きな影響を与えることが分かります。 |
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キャップレート(Capitalization Rate) |
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その地域における、投資家の期待する不動産還元利回りのことを言います。
計算式だと実質収入(NOI)÷物件価格=キャップレートとなります。
但し、本来キャップレートはその地域性に加えて物件固有の事情(築年数や構造、立地など)を考慮して決まってくるはずのものであるため、「この地域にあるこの物件ならばキャップレート6%と考えられるので、実質収入100万円の物件ならば100万円÷6%=1667万円以下で購入すべきだろう」という使い方のほうが理にかなっています。
キャップレートは物件価格と実質収入(NOI)から結果的に導き出される数値ではないということを覚えておきましょう。
※キャップレートはいくつなのかを判断するのは簡単ではないのですが、無リスクである長期国債の利回りに不動産のリスクプレミアム(2%〜3%)と物件固有のリスクプレミアム(地域・築年数・構造など)を合算して導き出されることが多いようです。 |
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